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病気やケガなど、万が一に備えて加入する保険。将来のことや残された家族のことなどを考えて「あれも入らなければ」「これも必要かもしれない」などと、多くの保険に加入しているケースもしばしば見られます。
ここでは、保険の種類とその必要性について調査。投資目的の保険は本当に必要なのかどうかなど、知っておきたい情報をトランス税理士法人の監修のもとで解説していきます。
被保険者が何らかの理由で死亡した場合に、遺された家族に支払われるのが死亡保険金です。主に、家庭を持つ世帯主が加入することの多い保険ですが、その相場はいくらぐらいなのでしょうか。（公財）生命保険文化センターが行った、「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」の結果は以下の通りです。
| ～29歳 | 1,766 |
|---|---|
| 30代 | 2,095 |
| 40代 | 2,002 |
| 50代 | 1,671 |
| 60代 | 1,041 |
| 70代 | 684 |
| 80代 | 503 |
| 90代～ | 391 |
参照元：（公財）生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」https://www.jili.or.jp/research/report/1297.html
参照元：【PDF】公式生命保険（個人年金保険を含む）の加入状況 https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/30/p003-045.pdf
この調査結果を見ると、もっとも死亡保険金を高く設定しているのが30代。次に40代が続き、50代以降の金額は下がり続けていることが分かります。
年代によって保険金が変わる理由として挙げられるのは、家族構成やライフステージの変化です。子どもが生まれる、家を建てる、子どもが進学するといったイベントによって保険の必要額も変化していきます。
とくに、子どもがいる世帯の死亡保険金は高く設定されているケースが多いですが、子どもが学校を卒業・就職するなどで手がかからなくなると、保険金額は一気に低下。ライフステージの変化に合わせて、保険を見直すタイミングと言えます。
個人や家族にとって必要な保険は、家族構成やライフスタイルなどによって異なります。まずはそれぞれの保険の特徴を知り、我が家にとって本当に必要な保険なのかを精査しましょう。
生命保険とは、ケガ・病気・死亡・老後の生活などに備えるための保険。自分自身や家族を万が一の事態から守るといった目的で、多くの人が加入しています。
生命保険には、定期保険・養老保険・終身保険という3つの基本形があります。
定期保険とは、契約時に定められた一定の期間内で保障を受けられる保険。保険料の安い、掛け捨てタイプが一般的です。
養老保険とは、死亡保険に貯蓄の両方を兼ね備えた保険。保障期間は一定の期間のみとなっていますが、満期になると満期保険金が支払われ、万が一死亡した場合は死亡保険金が支払われます。
終身保険とは死亡保険の一種で、死亡保障・高度障害保障が一生涯継続するタイプ。保険期間の途中で解約した場合は解約返戻金が支払われるため、老後資金の形成などを目的に加入するケースも多くなっています。
さらに、生命保険には目的によってさまざまな種類が存在します。
死亡保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になった際に支払われる保険。定期保険と終身保険があり、ライフスタイルによって必要保障額が変わってくるため、目的や家計の状況に合わせて加入することが重要です。
病気やケガなどによる、治療・入院にかかる医療費負担を軽減するための仕組み。しかし、日本ではすべての国民が保険に加入する国民皆保険制度となっているため、医療保険の保障内容と重複しているケースがあります。公的保険の内容も考慮しつつ、必要な保険を選ぶことが大切です。
がん（悪性新生物・上皮内新生物）と診断され、その治療や入院にかかる費用に対して支払われる保険。がんの治療には高額な費用がかかりがちですが、一般的な手術や入院費が高額になった場合、公的保険の高額療養費制度を利用することができます。先進医療などは自費となるため保険が適用されませんが、公的保険でもカバーできる部分が多くあるため、重複に注意しましょう。
毎月決まった保険料を支払うことで、子どもの教育資金を準備できる保険。子どもが高校や大学へ進学するタイミングや、満期時に学資金を受け取ることができます。契約者が死亡または高度障害状態となった場合は保険料が免除され、予定通りに学資金を受け取れるのが特徴。ただし、途中解約すると元本割れになることもあるため、ムリのない範囲で月払保険料を決めることが大切です。
収入保障保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になったとき、一定期間にわたって年金形式で保険金を受け取れる制度。被保険者の死亡時から保険期間の満了まで受け取れるため、タイミングによっては保険金総額が少なくなります。残された家族のために加入する保険のひとつですが、日本には遺族年金という制度があるため、受け取れる金額を考慮して必要性を判断しましょう。
保険には、「貯蓄型」と「掛け捨て型」があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。
貯蓄型保険とは、万が一の保障に備えつつ、同時に貯蓄もできるタイプの保険です。解約時には解約返戻金、満期時には満期保険金という、まとまったお金を受け取れるのが特徴。学資保険・養老保険・個人年金保険などの種類があり、目的に合わせてさまざまな資金準備に利用できます。
貯蓄型保険のメリットには、解約時に一部の保険料が返ってくる、保障を得ながら資金形成ができる、生命保険料控除を受けることができる、などが挙げられます。
一方、デメリットとして挙げられるのは、保険料が割高である、途中解約時の返戻金が払い込んだ金額を下回る可能性がある、利率固定型の場合はインフレで資産価値が減る、といった点です。
掛け捨て保険とは、保険料を支払っている契約期間中のみ保険金を受け取れるタイプ。定期保険・医療保険・がん保険などが該当します。
掛け捨て保険のメリットは、貯蓄型よりも保険料が安く済むということ。リーズナブルな保険料で、手厚い保障を準備することができます。
次にデメリットです。掛け捨て保険の場合、契約期間中に保障範囲に該当する事故が起こらなかった場合、受け取れるお金はありません。また、解約返戻金の範囲で借り入れができる、契約者貸付制度を利用できないケースがほとんどです。
保険の考え方や目的、ライフスタイルなどによってどちらが良いかは異なりますが、現在では利回りの良い商品がほとんど見られないため、投資目的で貯蓄型保険を選ぶメリットはほとんどないと考えられます。
保険に加入する目的は人それぞれですが、資産形成を目的に保険に入ろうと考えているのであれば、その分を投資に回したほうが大きなリターンが期待できるかもしれません。
満期まで保険料を払い込んだ場合、総額よりも多くのお金を手にできる可能性もありますが、超低金利の現代においてその可能性は低め。また、投資に比べるとリターンも低く、途中解約の場合は元本割れのリスクもあります。
一方。投資の場合は将来的な価値上昇に応じて大きく増やせるチャンスがあります。保険よりも利回りのよい商品が数多くあるため、効率よく資産形成できる可能性が高くなっているのです。
もし、保険と投資どちらが良いのか迷っている場合は、税理士をはじめとするその道のプロフェッショナルにアドバイスを仰ぐと良いでしょう。
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